ア　男性用と女性用とに区別され、その境界には隔壁を設け、相互に、かつ、屋外から見通すことができない構造であること。

イ　床面は、耐水性の材料を用いること。

ウ　入浴者の衣類その他の携帯品を保管することができる設備を入浴者数に応じて設けること。

エ　開放できる窓その他の十分な換気ができる設備を設けること。

オ　洗面設備を設けること。

ア　男性用と女性用とに区別され、その境界には隔壁を設け、相互に、かつ、屋外から見通すことができない構造であること。

イ　床面は、流し湯が停滞しないよう適当な勾配を設け、清掃が容易にできる構造であること。

ウ　床面、周壁及び浴槽は、耐水性の材料を用いること。

エ　天井は、適当な勾配を設け、水滴が落下しないようにすること。

オ　湯気抜き又は換気設備を設けること。

ア　ろ過器の1時間当たりの処理能力は、当該ろ過器に係る浴槽の容量以上であること。

イ　ろ過器は、次に掲げる措置が容易にできるものであること。

(ア)　ろ材の洗浄又は交換

(イ)　ろ材の消毒

ウ　集毛器は、浴槽水がろ過器に入る前の位置に設けること。

エ　浴槽水の消毒に用いる塩素系薬剤の注入口又は投入口は、浴槽水がろ過器内に入る直前に設けること。

ア　脱衣室において入浴者が利用しやすい場所に設けること。

イ　開放できる窓又は換気設備を設けること。

ウ　流水式手洗い設備を設けること。

ア　換気を十分に行うことができる設備

イ　採光又は照明を十分に行うことができる設備

ア　浴室、脱衣室、ロビー、休憩室、飲食施設その他入浴者がこれらの施設と一体のものとして利用できる施設の合計面積は、550平方メートル未満であること。

イ　主浴槽及び洗い場が設置されている浴室(以下「主浴室」という。)の合計面積は、110平方メートル以下であること。

ウ　露天風呂、サウナ室、ラドン室、酵素風呂、岩盤浴室その他の主浴室以外の浴室(以下「附帯浴室」という。)の合計面積は、主浴室の面積未満であること。

エ　脱衣室の合計面積は、110平方メートル以下であること。

オ　アの施設のうち、浴室及び脱衣室以外の施設(以下「附帯施設」という。)の合計面積は、主浴室及び脱衣室の合計面積未満であること。

カ　主浴室、附帯浴室及び附帯施設は、それぞれ障壁等により明確に区分されていること。

ア　浴槽に十分な原湯又は原水を供給し、常に満杯の状態にしておくこと。

イ　塩素系薬剤を用いて消毒するとともに、遊離残留塩素濃度を毎日定期的に測定し、常に1リットルにつき0.4ミリグラム以上に保つこと。ただし、原湯又は原水の水質その他の浴槽水の水質により塩素系薬剤を用いて消毒することができない場合であって、他の適切な方法で消毒することにより市長が衛生上支障がないと認めるときは、この限りでない。

ウ　ろ過器等を使用して浴槽水を循環させる場合にあっては、その浴槽水(以下「循環水」という。)がろ過器に入る直前に塩素系薬剤を注入し、又は投入すること。

エ　浴槽水を毎日(連日使用している浴槽水にあっては、1週間に1回以上)入れ換えること。

オ　循環水については、飲用でない旨の表示その他の誤飲を防止するための措置を講ずること。

カ　浴槽に気泡発生装置等又は打たせ湯を設ける場合にあっては、浴槽水に浴用剤等を加えないこと。

キ　1年に1回以上ろ過系統ごと(循環水を使用しない浴槽にあっては、当該浴槽ごと)に水質検査を行うとともに、当該水質検査の結果が規則で定める水質基準に適合しないときは、直ちに、その旨を市長に報告すること。

ア　循環水を使用しないこと。ただし、専用のろ過器等を設ける場合であって、市長が衛生上支障がないと認めるときは、この限りでない。

イ　アただし書の場合においては、1年に1回以上ろ過系統ごとに水質検査を行うとともに、当該水質検査の結果が規則で定める水質基準に適合しないときは、直ちに、その旨を市長に報告すること。

ア　浴槽水は、1時間当たりろ過器に係る浴槽の容量以上のものを循環させること。

イ　ろ過器は、1週間に1回以上逆洗浄(湯を逆流させてろ過器内の汚れを除去することをいう。)その他の適切な方法により清掃するとともに、ろ過器及び浴槽水を循環させるための配管を定期的に消毒すること。

ウ　ろ過器のろ材は、次に掲げる措置が容易にできるものを使用すること。

(ア)　洗浄又は交換

(イ)　消毒

エ　集毛器は、毎日清掃すること。

オ　消毒設備は、維持管理を適切に行うこと。

カ　回収槽(浴槽水として再利用するために浴槽からあふれ出た湯水を集め、貯留するタンクをいう。)を設ける場合にあっては、定期的に清掃し、及び消毒すること。